昨年末から、2018年の景気動向について記事を書いてきました。
前回の2回の記事で、国内外ともに2018年も好景気が続くとの論調が多いですが、冷静に国内外の状況を考えると、好調が2018年も続くと思えない要因が多いとお伝えしました。
その予想が。2月度に入り、株価の急落という形でに現実になってきたようです。
<前回の記事>
→ 2018年の景気動向はどうなるのか?
→ 2018年の景気動向は?(2)
2018年1月までは、アメリカでも「アメリカの株価は、まだ上がる」。日本でも「日本株も、まだ上がる」と思っている人が多数派でした。
そして期待通り、2018年年明け、日経平均は2万4000円を突破しました。
2018年2月の突然の変化
2月5日、ニューヨークダウが、2万5000ドルから約1200ドル急落しました。
アメリカの株価の急落を受け、世界の株価も連鎖し、日本でも連鎖で日経平均が一時1600円も値を下げました。
突然の株価の下落要因として「アメリカの長期金利上昇」と「トランプ政権の財政政策への不安」が言われています。
FRBは、金融緩和から出口政策に舵を切り、5回の利上げを実行してきましたが
2018年にさらに金利が引き上げられるのか?
これからどうなるのか?
2018年2月の突然の変化の後、アメリカや日本の株価はどうなるのか?
景気も継続して上昇していくのか?
それとも、長く続いた株価は、バブルで終焉が近いのか?
東京オリンピック前に経済危機が訪れるかも?
急落からもうじき1か月になろうとしていいる今、株価は安定してきたかに見えますが
冬のオリンピックも終わって(パラリンピックがありますが)、朝鮮半島情勢も再び緊張するでしょう。
何かきっかけがあれば、株価はパニック的に暴落する状況に思えます。
多くの人が東京オリンピックまでは、景気は良いだろうと思っているかと思いますが、東京オリンピックの前に、リーマンショック以上の経済危機がありえる状況になってきたように思えます。