本日Amazonで、家電製品、加湿器のフィルターとプリンターインクとスポーツ用品を買ったTakaです。
以前であれば、家電製品や家電の消耗品は、家電の専門店か家電のオンラインショップで買っていましたし、スポーツ用品もスポーツ専門店で購入していました。
今は、本以外のカテゴリー製品もAmazonで一括購入する事が増えました。
既に、Amazonの存在が日本国内の小売業に影響を与える状況にありますが、今後さらに影響を増すことが予想されます。
今回は、Amazonが日本の小売業に与える影響を考察してみたいと思います。
前回記事はこちら
→ （1）Amazonが世界の小売と流通の頂点にたつ未来が来るのかも？
（2）Amazonが世界の小売と流通の頂点にたつ未来が来るのかも？
人口減や老齢化による消費額の減少と購買行動の変化
日本は、世界に先駆けて、老齢化と人口減が進む環境にあります。
そして、やがて多くの先進国が今の日本と同じような老齢化と人口減に直面する日がきます。世界最大の人口を抱える中国などは、一人子政策の影響で日本より極端な老齢化が将来やってくる事は確定した未来です。
つまり、これから日本で起こることは、やがて世界で起こることの先駆けと思えます。
地方ほど老齢化や人口減が急速に進む
都市部に比べて、地方では、年率で1％から1.5％の人口減に既にはいっています。
10年20年先には、このペースが加速し、10年で10％から15％、20年で20％から30％も、人口が減る事が予測されています。
老齢化により一人一人の消費額も減る事も想定されますので、消費額の総額では、20～30％を超えて減ることが想像できます。
今までは、ショッピングセンターが小売りの勝ち組でしたが
バブル崩壊後、百貨店やＧＭＳなどが衰退していく中で、小売で大きく売り上げを増やしてきたのは、ショッピングセンター（S/C）とコンビニでした。
ショッピングセンターやコンビニに敗れた百貨店やＧＭＳや地域商店街は、客や売上を減らし続くて行きます。
90年代からの20年間で、全国のショッピングセンター数は、全国で2000か所も増えてきたようです。
2010年代に入ると、ショッピングセンターも飽和状態を迎え、年間50か所ほどしか増えなくなり、ショッピングセンター間の競争も厳しくなり、今では、前年割れのショッピングセンターも増えています。
国内では、飽和状態とは言え、2016年の、全国のショッピングセンター数は、3000以上あるようです。
ショッピングセンターの総売上は41.7兆円に達し、小売の店舗売上の38％を占めているそうです。
ショッピングセンターの平均売上は130億円です。
これから、ショッピングセンターの最大の敵は、「Amazon」
日本Amazonの売上は、世界Amazonの7.3％、1.1兆円だそうです。
Amazonを中心に、インターネット販売は、今後も増えていくと想定されています。
人口減と老齢化で、日本では、個人消費の増加が見込めないので、ネット販売の増加は、そのまま、店舗売上の減少になります。
1990年代から小売りの勝ち組であったショッピングセンターの増加が、地域商店街に与えた「客数減と売上減」と同じような影響を、今後は、ネットショップが店舗型の小売業に与えることになります。
Amazonが世界に先駆けて、日本で小売と流通の頂点にたつ未来
特にネットショップは、大商圏の小売業に大きな影響を与えると想像されます。
大商圏のショッピングセンターや百科店やGMS、そして、本・家電・専門店・アパレル・ファッションなどのEC化率の高い商品群を販売する専門店にも大きな影響を与えると思われます。
さらに、温度管理の徹底した自社配送システムが出来上がれば、食品分野もターゲットになることも予想されます。
こう考えると、Amazonが世界に先駆けて、日本で小売と流通の頂点にたつ未来が来るかもしれませんね。
